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コラム 2021.03.15 10:00

小型家電の処分にもルールがある?種類別に適切な処分方法を徹底解説!

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携帯電話やデジカメ、ドライヤー、掃除機、などなど。
日常生活の中でよく目にし利用するこれらの家電製品は、「小型家電」と呼ばれます。

小型家電の多くは手ごろなサイズと価格で、買い替えも頻繁にしがち。
いらなくなったものを廃棄しようと思っても、どう処分すればいいのか、意外と困りがちです。

そこで今回は、主に家庭用の小型家電の処分方法についてまとめました。

何が小型家電として区分されるのか、どこに処分を依頼したらよいのか、費用はどのくらいかかるのか…。
小型家電を処分するときに知っておきたい情報を、詳しくご紹介していきます。

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小型家電の捨て方、実はよく分からない方も多いのでは?
プリンスくんと一緒に小型家電の処分方法を勉強しましょう!

小型家電の定義と対象品目

小型家電には定義があり、小型家電リサイクル法では「小型電子機器等」として、以下のように定義されています。

「一般消費者が通常生活の用に供する電子機器その他の電気機械器具」

出典:使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律

小型家電の対象品目

小型家電の対象となる品目には、以下のものが挙げられます。

  • 携帯電話、PHS、パソコン
  • 電話機、FAX
  • ラジオ
  • デジタルカメラ、ビデオカメラ、フィルムカメラ
  • 映像用機器(DVDビデオ、ハードディスクレコーダー、ブルーレイレコーダー、ブルーレイプレーヤー、ビデオテープレコーダー、チューナー、STB)
  • 音響機器(MDプレーヤー、デジタルオーディオプレーヤー、CDプレーヤー、テープレコーダー、ヘッドホンおよびイヤホン、ICレコーダー、補聴器)
  • 補助記憶装置(ハードディスク、USBフラッシュメモリ、メモリーカード)
  • 電子書籍端末
  • 電子辞書、電卓
  • 電子血圧計、電子体温計
  • 理容用機器(ヘアドライヤー、ヘアアイロン、電気かみそり、電気バリカン、電気かみそり洗浄機、電動歯ブラシ)
  • 懐中電灯
  • 時計

小型家電リサイクル法とは

環境省によりますと、小型家電リサイクル法は以下のように定められています。

「デジタルカメラやゲーム機等の使用済小型電子機器等の再資源化を促進するため、主務大臣による基本方針の策定および再資源化事業計画の認定、当該認定を受けた再資源化事業計画にしたがって行う事業についての廃棄物処理業の許可等に関する特例等について定めた法律」

出典:小型家電リサイクル法 ~法律の概要・関係法令~(環境省HP)

噛み砕くと、小型家電に含まれる鉄・アルミ・銅・貴金属・レアメタルといった有用な金属を、貴重な資源としてリサイクルしようという法律です。

これまで小型家電に含まれる金属類は、リサイクルされることなく廃棄されてきました。
しかし、廃棄される家電に含まれる金属も貴重な資源となり得るのではないかと考えられ、結果小型家電リサイクル法が立案されました。

小型家電の処分方法

小型家電の処分方法は、主に3つあります。

自治体による回収

自治体は公共施設や学校、ごみ集積所などに回収ボックスを設置し、小型家電の回収を行っています。

回収ボックスを利用する際に費用はとくにかかりませんが、収集場所まで持ち込まなければならないという手間はかかります。
また、清掃工場へ直接持ち込みをすることもできるところもあります。

メーカーによる回収

ディスプレイを含むパソコンは、メーカーが回収を行っています。

PCリサイクルマークがあるものは無償で、ないものはメーカー規定の回収費用で回収してくれます。
ただし、メーカーへ発送するという手間はかかってしまいます。

回収業者による回収

当日回収や個数が多い、持ち込むのが面倒という方には、回収業者に依頼することがオススメです。

回収業者は独自のリサイクルルートを確保しているので、処分品によっては買い取りに応じてくれるところもあります。
自治体のように無料で回収とはいかず費用はかかりますが、持ち込む手間がかからず、小型家電以外のものも一緒に処分できるメリットがあります。

小型家電を処分する際の注意点

小型家電を処分する際には、以下の点に注意しましょう。

個人情報に注意

小型家電の中にはパソコンやスマートフォンなど、個人情報が含まれたものも多数あります。

個人情報を消さないまま処分してしまうと、他人の個人情報や機密情報の漏洩等にもつながってしまいます。
データを消去、もしくは記憶装置を破壊する等してから処分するようにしましょう。

パソコンは回収してくれない場合も

自治体が回収している小型家電は、携帯電話・デジカメなどの小さなものに限られます。

多くの自治体ではパソコンの回収は行っておらず、自治体に依頼したい場合事前に確認する必要があります。

家電リサイクル対象商品に注意

面倒なことに、小型家電リサイクル法とは別に、家電リサイクル法という法律もあります。

家電リサイクル法の対象品目は、冷蔵庫・テレビ・エアコン・洗濯機の4品目です。
この4品目は、小型家電と同様自治体では回収してもらえないことがほとんどです。

一部の自治体では回収してくれることもある為、広報や自治体のサイトを確認してみるといいでしょう。

小型家電の処分に困ったらお片付けプリンスにご相談を

小型家電を処分すると言っても、家電リサイクル法の対象品目があるなど、いろいろとややこしいことが多いという現状があります。
また、運搬の手間があったり、回収方法が限られたり等何かと制限もついて回ります。

急ぎで処分したい、数が大量にある、運搬や分別、リサイクル家電や家具なども処分したい…。
そんな場合には、不用品回収業者の利用がオススメです。

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小型家電や各種不用品の処分にお困りの際は、お気軽にお片付けプリンスまでご相談ください!

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