冬場に活躍するオイルヒーターですが、古くなったり、使わなくなったりして処分に困っている人もいるのではないでしょうか。
今回は、オイルヒーターの処分方法と、処分するときの注意点をまとめてご紹介します。
自分に合う処分方法を選ぶためのポイントも解説していますので、お困りの方はぜひご一読ください。
オイルヒーターの処分方法 -5つの選択肢とその特徴-
まずは、オイルヒーターの一般的な処分方法を5つ、ご紹介します。
それぞれ特徴や利点が異なるので、1つずつチェックしていきましょう。
自治体収集でオイルヒーターを粗大ゴミとして処分する方法
オイルヒーターは、粗大ごみとして自治体の収集に出すことができます。
粗大ごみは一般的に大型のごみを指しますが、市区町村によって粗大ごみに該当するごみのサイズや重さが異なることもあります。
粗大ごみとして排出できるかに加え、処分料の支払いの有無や支払い方法も一緒に確認しましょう。
自治体の収集は料金がかかったとしても1,000円程度なので、処分にかかるコストを抑えられます。
一方で、収集場所まで自分で運び出す必要があり、処分料を郵便局や役場窓口で支払うという自治体もあるため、比較的処分に手間のかかる傾向があります。
メーカーの引き取りサービスでオイルヒーターを処分
オイルヒーターを製造しているメーカーのなかには、メーカー側が引き取って処分してくれるサービスを提供しているところがあります。
たとえば、世界70ヵ国で展開する家電ブランド「デロンギ」は、使用済みのオイルヒーターを回収・再資源化しています。
回収されたオイルヒーターは98%以上が再資源化されており、地球環境に配慮した処分が可能です。
一方で、処分にかかる費用や送料を誰が負担するのかは、メーカーによって異なります。
デロンギであれば、リサイクル費用はデロンギが負担するので処分料はかかりませんが、送料は発送者負担となります。
買い替えでオイルヒーターを下取り処分
家電量販店など小売店のなかには、新しい製品を買えば、古いオイルヒーターを下取りしてくれるサービスを提供しているところもあります。
サービスの内容はさまざまですが、「〇円以上の商品購入で、〇円割引」のような形式が中心。
新しい商品が届く際に引き取ってもらえれば、処分する手間や出費を省けます。
ただし、下取りは各小売店独自のサービスで、どこのお店でも実施しているわけではありません。
また、サービス内容や下取りの条件もお店ごとに異なります。
オイルヒーターの買い替えを考える際は、下取りサービスを調べながら購入する店舗を探すとよいでしょう。
オイルヒーターをリサイクルショップで売却
リサイクルショップや買取り業者に買い取ってもらう方法でも、オイルヒーターを処分できます。
買取なので、不用品をお金に換えられる点が大きな魅力です。
お得な方法ではありますが、すべてのオイルヒーターが買い取ってもらえるわけではなく、値が付くものはごく一部です。
値が付かない場合でも、処分料を支払うことで引き取ってもらえることがあります。
引き取ってもらう場合に必要な処分料や送料も、査定の際あわせて確認しておくのがオススメです。
不用品回収業者に依頼してオイルヒーターを手間なく処分
オイルヒーターを処分したい場合は、不用品回収業者を利用するという方法もあります。
不用品回収業者を利用すれば、搬出から代行してもらえ、オイルも抜かずにそのまま引き渡すことができます。
また、自分の都合の良いタイミングで回収を依頼できるため、忙しい人でも帰宅後の深夜や出勤前の早朝に引き取ってもらうことができます。
一方、業者によっては出張料や車両費がかかる場合もあり、他の方法よりも費用は割高になりがちです。
一般的には回収する不用品が増えるほどコスパが良くなるため、オイルヒーターのほかにも不用品や廃棄物があるときに利用するのがオススメです。
オイルヒーターを処分する際の注意点 -知っておくべき安全な処分方法-
オイルヒーターの処分方法はさまざまありますが、なかには注意点も存在するため、ここでまとめて確認しておきましょう。
粗大ごみではオイルを抜かないと回収してもらえない場合も
粗大ごみの排出ルールは自治体によって大きく異なり、オイルヒーターも例外ではありません。
オイルヒーターにオイルが残った状態で収集してくれる自治体もあれば、オイルが残ったままでは収集してくれない自治体もあります。
そのため、粗大ごみでの処分を考える際は、まずお住まいの自治体の排出ルールをよく確かめましょう。
オイルを抜かなければいけない場合は、適切な方法でオイルを抜いてから収集に出すようにしてください。
自治体によっては小型家電や適正処理困難物扱いに
粗大ごみの定義が自治体によって異なることは、すでにお伝えした通りです。
自治体の中には、オイルヒーターを小型家電として扱い、資源物として排出を求めているところもあります。
また、処理する設備や施設がないことから、適正処理困難物扱いとして収集を行っていない自治体も存在します。
自治体の収集がない場合は、メーカーの回収や不用品回収業者を利用する必要があります。
売却する場合はブランド・状態・年式をチェック
売却できるオイルヒーターは限られるため、まずは下記の3点を満たしているか確認しましょう。
- 人気メーカーのブランド品であること
- 使用感がなく状態がよいこと
- 年式が新しいもの(製造から5年以内)
取扱説明書や外箱が残っていれば、より高額査定が期待できます。
一方で、格安ブランドの品だったり、オイル漏れや異臭がしたりするオイルヒーターは売却できる可能性が極めて低くなります。
値の付かない可能性が高いオイルヒーターは、査定に出したりショップまで持ち込んだりする手間を考えると、はじめから廃棄処分してしまったほうがいいかもしれません。
オイルヒーターの処分方法を選ぶ際のポイント -コスト・手間・環境を考慮-
最後は、オイルヒーターの処分方法選びに迷っている人向けに、選び方のポイントを紹介します。
運搬やオイル抜きの手間をかけられるなら粗大ごみで排出
1人でも搬出しやすいサイズのヒーターや、オイルが入っていないヒーターなら、粗大ごみとして出すのが一般的。
また、多少手間がかかってもできるだけ安く処分したいという場合も、自治体の収集に出すのがオススメです。
廃棄物収集は公共事業ということもあり、他の方法に比べると出費を抑えて処分できます。
引き取りや下取りサービスを利用できれば比較的手軽に処分可能
メーカーの引き取りサービスを利用できれば、送料のみで処分を完了させることができます。
買い替えを検討している場合は、小売店の下取りサービスを利用することで、配達と同時に回収してもらえ、手間なく処分が可能です。
「急ぎで処分したい」「まとめて処分したい」なら不用品回収が便利
できるだけ早く処分したい、引越しや断捨離などで要らないものをまとめて処分したいという場合は、不用品回収業者が利用しやすいでしょう。
自分の都合の良いタイミングで処分が終わるだけでなく、分別が面倒な廃棄物をそのまま回収してもらえます。
多少費用がかかってもできるだけ手間なく処分したい、という人にも向いている方法です。
オイルヒーターの処分方法まとめ
ご紹介した通りオイルヒーターの処分には複数の手段がありますが、そのいずれにもメリットとデメリットが存在します。
また、売却できるとお金に換えられるのでお得ではありますが、一部のオイルヒーターに限られます。
そのため、節約重視なら自治体の収集、手軽さ重視なら不用品回収業者の利用など、自分が一番重視するポイントを押さえた処分方法を選びましょう。
- オイルヒーターをそのまま廃棄できるか、オイルを抜かなければいけないかは自治体によって異なります。
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