プリンターの正しい処分方法6選！出すなら何ごみ？注意点は？

家庭用プリンターはコピー機能やデータ印刷など多機能なものが増え、サイズも大小バリエーション豊かです。

一口にプリンターといっても大きさから重さまでさまざまなので、処分方法に悩む方も少なくありません。

この記事では、プリンターの正しい処分方法やごみの分類、処分時の注意点を解説します。

プリンターは何ごみ？どうやって捨てられる？

家庭で使っているプリンターは、基本的にごみとして自治体のごみ収集に出すことができます。

まずは、プリンターが何ごみに分別されるか？について、見ていきましょう。

プリンターは「小型家電」

プリンターは「小型家電リサイクル法」の対象品目に含まれており、小型家電に該当します。

小型家電リサイクル法とは、電化製品に使用されている資源、主に金属を再使用するための法律です。リサイクル家電と呼ばれる家電四品目以外の電化製品の大半は、同法律の対象になっています。

小型家電は、資源を回収するために自治体や自治体と連携している民間企業により、さまざまな方法で積極的な回収が行われています。

ごみに出すなら粗大ごみか不燃ごみ

プリンターを含む小型家電を自治体のごみ収集に出す場合、粗大ごみまたは不燃ごみとして扱われます。いずれに該当するかは、主にプリンターのサイズによって決まります。

一般的に、1辺の長さが30cmを超えるものは粗大ごみに含まれます。ただし、基準となるサイズは自治体ごとに異なるため、自分が住む地域の分別ルールを確認するようにしましょう。

不燃ごみも自治体によって名称が異なり、資源ごみや複雑ごみなどと呼ばれている場合もあります。

小型のものを除いて回収ボックスの利用は難しい

公共施設や商業施設などには、小型家電リサイクル法に基づく小さな家電の回収のため、「小型家電回収ボックス」が設置されていることがあります。

無料で小型家電を入れて処分できる便利なサービスですが、回収ボックスの多くは投入口が15〜20cm×30cm程度しかありません。そのため、家庭用プリンターの多くは残念ながら利用が難しいでしょう。

地域によっては、小型家電回収ボックスが使えない場合に、配送による対応を行なっているところもあります。

プリンターの処分方法6選

プリンターの処分方法は、主に下記の6種類があります。

• 粗大ごみで出す
• 不燃ごみで出す
• 家電量販店の小型家電回収サービスを利用する
• 不用品回収業者に回収してもらう
• リサイクルショップ等に売却
• メルカリやヤフオク等に出品して売却

それぞれにメリット・デメリットがあるため、1つずつ見ていきましょう。

粗大ごみで出す

家庭用プリンターの中でも大型のプリンターは、粗大ごみで処分することができます。

粗大ごみの収集方法や処分料の有無、支払い方法等は自治体によって異なり、多くの自治体で事前の予約や支払いが必要です。予約不要の定期収集を実施している自治体の場合も、月〜半年に1回程度と収集回数が限られていることがほとんどです。

一方で、ごみ収集は公共事業のため、有料の自治体でも金額は数百円程度です。定期収集の自治体の中には、無料で収集しているところもあります。

多少手間と時間がかかっても、プリンターを安く処分したいという場合に、おすすめの方法といえるでしょう。

不燃ごみで出す

粗大ごみに該当しない小型サイズのプリンターは、多くの自治体で不燃ごみに該当します。自治体にもよりますが、自治体指定のゴミ袋に入るサイズなら、不燃ごみで出すことができます。

不燃ごみはほとんどの自治体で定期かつ無料で収集されているため、プリンターの処分方法としては最も手軽な方法といえるでしょう。

手軽な反面、定期収集ということもあり任意のタイミングで捨てることはできません。収集日まで待てないという場合には、他の方法で処分する必要があります。

家電量販店の小型家電回収サービスを利用する

家電量販店では小型家電リサイクル法に基づき小型家電の回収サービスを提供しています。それらを利用することで、プリンターを処分することができます。

小型家電の回収を行っている主な量販店には、ヨドバシカメラ、ビッグカメラ、ヤマダデンキ、ジョーシン、エディオン等があります。

料金はプリンターのサイズによっても異なりますが、どの量販店も粗大ごみと同額程度の料金で利用できます。

ほとんどの量販店で、店頭への持ち込みと宅配の両方に対応しています。宅配の場合は配送料がかかるため、少しでも安く済ませたい場合は店舗に持ち込むといいでしょう。

不用品回収業者に回収してもらう

プリンターは不用品回収業者に回収してもらうこともできます。

不用品回収なら自宅まで回収に来てもらえるうえ、依頼当日や翌日、早朝・深夜でも対応してもらえます。プリンターの種類やサイズ、状態は一切問わない上、他の不要な家電や家具等をまとめて処分できる点も特徴です。

便利な反面、プリンター1点だけの処分だと、他の方法よりも費用は高くなりがちです。多くの不用品回収業者はパック料金を用意しているので、不用品の量が多ければ多いほどコストパフォーマンスは良くなります。

多少お金がかかっても急ぎでプリンターを処分したい場合や、他にも不用品があるのでまとめて捨てたい場合等におすすめです。

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リサイクルショップ等に売却

プリンターの状態や年式によっては、リサイクルショップに売却することができます。

メーカーや搭載機能にもよりますが、一般的に家電製品は「製造から5年以内」が売却できるかどうかの目安です。

キャノンやエプソン、ブラザーなど人気メーカーの品、かつ製造5年以内の比較的新しいモデルのプリンターなら、一度査定に出してみるとよいでしょう。

一方で、製造5年を超えたプリンターは、リサイクルショップ等では残念ながらほぼ値がつきません。

メルカリやヤフオク等に出品して売却

メルカリやヤフオク！といったフリマアプリ、ネットオークションサービスに出品して、プリンターを売却することもできます。

メルカリやヤフオクは個人間の取引となるため、製造5年を超えてリサイクルショップでは値がつかないようなプリンターでも、買い手が見つかる可能性があります。

ただし、いつ買い手が見つかるか分からないため、処分を急がない場合にのみおすすめできる方法です。また、売れた場合にかかる梱包の手間や配送費用についても、留意しておきましょう。

プリンターを処分する際の注意点

最後は、プリンターを処分する際に注意したいポイントを、まとめて紹介します。

ごみに出す場合インクやトナーは取り外しが必要

プリンターをごみに出す場合、インクやトナーを取り外す必要があります。

通常、インクジェット式のプリンターにはインクカートリッジが、レーザー式のプリンターにはトナーカートリッジが、本体の中にセットされています。

プリンター本体から外したインクやトナーは、多くの自治体で可燃ごみまたは不燃ごみに分類されます。

また、インクカートリッジやトナーも、プリンター本体と同様に回収と再資源化が進められており、郵便局や家電量販店などに設置されているカートリッジ回収ボックスに入れて、処分することもできます。

内蔵メモリのデータは必ず消去する

大型プリンターやビジネス利用もできるような複合機の中には、メモリやハードディスクが内蔵されている機種があります。

そのようなプリンターを処分する際は、内蔵メモリやドライブに残ったデータを必ず消去しましょう。データが残ったままごみや回収に出してしまうと、情報が外部に流出する恐れがあります。

不安な場合は、プリンター本体の初期化を行うといいでしょう。初期化を行うと、中のデータは全て消去されます。

SDカードや原稿が残っていないか確認する

昨今のプリンターは、SDカードやUSBメモリーを直接差し込んで、中のデータをプリントすることができます。

プリンターを処分する際は、SDカードやUSBメモリーを抜き忘れていないか、必ず確認しましょう。

また、多機能プリンターの中には、コピー機能を搭載しているものも珍しくありません。コピー機のように、本体の中に原稿を差し込んでコピーすることができる便利な機能です。

そのようなコピー機能付きプリンターを処分する際も、原稿が残ったままになっていないか、必ずチェックしましょう。身分証明証のような重要書類が残ったままごみや回収に出してしまうと、目も当てられません。

業務用プリンターはごみに出せない

業務用プリンターは、たとえ家庭で使用されたものであっても、基本的に自治体のごみ収集に出せません。

業務用プリンターを処分したいという場合は、メーカーに回収を依頼するか、産業廃棄物収集運搬の許可を持つ不用品回収業者や産廃処理業者に回収を依頼する必要があります。

なお、家庭用プリンターでも事業に使用したものは「事業系ごみ」扱いとなり、やはり粗大ごみや不燃ごみに出すことはできません。

プリンターの処分方法まとめ

家庭用プリンターは小型家電リサイクル法の対象家電ですが、基本的には自治体のごみ収集に出すことができます。

ごみに出す以外の方法では、小型のプリンターであれば、小型家電回収ボックスが利用できます。大型のプリンターは投入口を通らないため、家電量販店の回収サービスや不用品回収業者を利用するといいでしょう。

製造5年以内の新しいプリンターであれば、リサイクルショップ等に売却できる可能性もあります。

ごみに出す際は、インクやトナーを分別する、データの消し忘れや原稿の抜き忘れに注意しましょう。業務用プリンターはごみには出せないため、産廃処理の許可を持つ回収業者の利用がおすすめです。

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