溝の擦り減りなどによって定期的な交換が必要になる車のタイヤですが、処分方法についてご存知でしょうか?
買い替え時などで引き取ってもらえる場合であれば問題ないものの、いざという時のために処分方法を知っておくことは大切です。
今回は、タイヤの処分方法や廃棄する際の注意点に加えて、タイヤの寿命や買い替え目安の時期について解説します。
タイヤの処分方法を選ぶ前に知っておきたい注意点
タイヤの処分を検討する際には、事前知識として知っておくべきポイントがいくつかあります。
そこでまずは、タイヤの処分方法を選ぶ前に知っておきたい注意点や、処分の際に必要となる対応方法について確認しておきましょう。
タイヤはごみに出せない?その理由と主要自治体の対応
基本的に、タイヤは自治体のごみ回収サービスに出して引き取ってもらうことはできません。一般ごみだけでなく、粗大ごみでも同様の扱いになります。
これは、タイヤが「適正処理困難物」と呼ばれるものに分類されるためです。タイヤの他にも、コイル入りマットレスやバッテリー、ピアノ、塗料などが該当します。ただし、自治体によって取り扱いが異なる場合があるので、自分が住んでいる自治体における処分方法を確認しておくことが大切です。
とはいえタイヤを収集してくれる自治体は稀なため、タイヤを廃棄処分する際は専門業者に依頼は必要、と理解しておくといいでしょう。
廃棄する場合はホイールから外しておく必要がある
タイヤを廃棄する場合、基本的にはホイールからタイヤを外しておく必要があります。
カー用品店などであればホイールごと引き取ってくれる場合もありますが、追加料金が必要になることも少なくありません。
自力で取り外すことが困難な場合は、追加料金を支払って取り外し作業まで依頼するか、不用品回収業者などに丸ごと引き取ってもらうのがおすすめです。
売却するなら状態だけでなく本数とメーカーも要チェック
古くなったタイヤは、廃棄だけでなく売却して手放すこともできます。売却処分したいのであれば、タイヤの状態に加えて本数やメーカーも確認しておくと良いでしょう。
とくにスタッドレスタイヤは需要が高く、比較的売却しやすい点が特徴です。また、タイヤ1本単位よりも2本もしくは4本まとめて売却した方が、買い取ってもらいやすくなります。
さらに、人気の高いメーカーの製品をまとめて売却できれば、買取価格もより高くなるでしょう。
タイヤの一般的な処分方法
ここからは、タイヤの一般的な処分方法を7つ、ご紹介します。
処分を考えているタイヤの状態、買い替えの有無などの状況に合わせて、処分方法を検討しましょう。
タイヤ販売店・カー用品店に持ち込んで処分
タイヤのスタンダードな処分方法といえば、タイヤ販売店やカー用品店への持ち込み処分でしょう。タイヤを扱っている店舗に持ち込む方法であれば、買い替えもしくは処分のみの場合でも引き取ってもらえるでしょう。
とくに、タイヤを買い替える場合には処分費用が無料になることもあるので、買い替え時に処分したい旨を伝えておくと安心です。
なお、タイヤの処分のみでも受け付けてもらえるかどうかは、お店のサービス内容によって異なります。買い替えの予定がなく処分のみを依頼したい場合は、その可否を事前に問い合わせておくと良いでしょう。
カーディーラーに処分を依頼
カーディーラーにタイヤの処分を依頼する方法もあります。
正規・中古販売のどちらでも依頼できますが、処分費用の観点で見ると、中古販売ディーラーの方が比較的安く抑えられます。また、ディーラーに車を点検に出す際や、タイヤの買い替えをディーラーで行う場合にもおすすめの方法です。
注意点として、引き取り対応をしているかはディーラーにもよるため、依頼する前に引き取りを行っているかやタイヤの処分にかかる費用など、事前に確認しておくといいでしょう。
ガソリンスタンドに処分を依頼
ガソリンスタンドによっては、不要なタイヤの処分を受け付けています。大手のガソリンスタンドやタイヤの販売を行っているスタンドであれば、処分を依頼できる可能性が高いでしょう。
販売店やディーラー同様、タイヤを買い替えるタイミングであれば、処分費用をより安く抑えられるかもしれません。また、ガソリンスタンドによってはタイヤの処分だけを引き受けてもらえる場合があります。
普段利用しているガソリンスタンドがあるのであれば、一度問い合わせてみるといいかもしれません。
整備工場にタイヤ交換の際ついでに処分を依頼
自動車整備工場でタイヤ交換を行う際のついでに、古くなったタイヤの処分を依頼するのも方法の1つです。
正規ディーラーの中には整備工場が併設されているところもあるので、タイヤ交換や点検、整備の際などに処分を依頼してみると良いでしょう。
また、整備工場によっては、タイヤの処分を無料で引き受けてもらえる場合もあります。普段から懇意にしているなど、状況によっては相談してみるのもおすすめです。
カー用品の買取店に売却
タイヤはカー用品の買取を行っている店であれば、売却することができます。
比較的状態の良いものや有名メーカーの製品であれば高値で売れる可能性があるため、検討してみると良いでしょう。
ただし、あまりに擦り減っているものや「1本だけ売却したい」というケースでは、買取価格がつかないこともあるので注意が必要です。
フリマアプリやオークションを活用して売却
タイヤを売却するのであれば、フリマアプリやオークションを活用する方法もあります。カー用品店などで買い取ってもらえないものでも、フリマアプリなどであれば売却できることもあるでしょう。
また、人気が高い高価な製品の場合、買取店に売却するよりも高値が付くことも少なくありません。
ただし、配送手配にかかる梱包や配送料、手数料などの負担がかかってくるため、料金設定には注意しましょう。
不用品回収業者に処分を依頼
実はタイヤは、不用品回収業者に回収処分を依頼することもできます。
不用品回収業者であれば、ホイールの有無やタイヤの状態、本数等は一切問わず引き取ってもらえます。タイヤをホイールから外せない場合や古すぎて売却ができない場合、また手間をかけずに早く手放したいという方におすすめの処分方法です。
また、タイヤ以外の不用品も種類を問わずまとめて回収してもらえるため、付属品やカー用品の他、不要になった家具や家電などの一括処分にも適しています。
タイヤの処分方法を検討する際のポイント
買い替えや処分のタイミング、タイヤの処分をどの方法で行うべきかなどを検討する際に、いくつかチェックしておきたい注意点があります。
タイヤの買い替え、交換、処分のタイミングを図るためにも、処分に踏み切る前に確認しておきましょう。
使用開始から5年・製造から10年が寿命の目安
一般的に、タイヤの寿命は使用開始から5年、製造から10年が目安とされています。冬用タイヤの場合は、3年程度とさらに短くなるため注意しましょう。
走行距離やタイヤの保管状態、タイヤそのものの性能や品質によっても差が出るため、あくまで目安として知っておくことが大切です。
また、走行距離に関わらず、製造から10年以上経過したタイヤは、ゴムの劣化が起きている可能性があります。タイヤ本来の性能が十分に発揮できなくなるため、無理に使用し続けず早めに交換しましょう。
こんな状態のタイヤは今すぐ廃棄を検討すべき
タイヤの寿命は、期間だけでなく状態を目で見て判断することもできます。とくに、以下のような状態になっているタイヤはすぐに廃棄しましょう。
- タイヤにひび割れや大きな傷がある
- 夏タイヤの溝の深さが1.6mmを下回っている(スリップサインが表れている)
- ワイヤーが露出している
上記のような状態になっているタイヤは、すぐにでも廃棄を検討しましょう。ブレーキやハンドル操作が効かなくなる「ハイドロプレーニング現象」や、突然破裂する「バースト」が発生する原因になるためです。
また、溝の深さは道路交通法によって1.6mm以上と定められており、整備不良として罰せられることがあるので必ず確認しておきましょう。なお、スタッドレスタイヤの場合は、新品と比較して溝の深さが50%を下回ると交換の目安となります。
自分で確認することが難しい場合は、ディーラーやガソリンスタンドなどで普段からチェックしてもらう習慣をつけるのもおすすめです。
タイヤの種類によって売れやすい時期がある
タイヤを売却したいときは、売却する時期にも注意しましょう。
夏用タイヤは、季節によって売値や需要が変わることは基本的にありません。一方で、スタッドレスタイヤは12月~2月頃が主な使用時期ということもあり、その少し前の10~11月頃の売却がおすすめです。
冬に差し掛かってから売却しようとしても、中古タイヤの流通量が増加し、すでに購入済みになって需要が減少する可能性があります。そのため、冬になる前の秋ごろの段階で売却すれば、比較的スムーズに買い取ってもらえるでしょう。
タイヤの処分方法まとめ
タイヤはほとんどの自治体で適正処理困難物扱いとなるため、一般ごみや粗大ごみとして収集してもらうことができません。そのため、廃棄する場合には、カー用品店やディーラー、整備工場などに依頼するか、不用品回収業者に引き取ってもらう必要があります。
売却処分する場合には、メーカーや使用年数、タイヤの状態、本数、季節などの売却時期を含め、さまざまな条件を考慮することが大切です。
ホイールがついたままのタイヤを処分する場合、別途取り外し費用の負担が必要になります。そのため、不用品回収業者にまとめて回収を依頼する方法が便利です。状況に合わせて処分方法を検討しながら「ついでに他の不用品も処分したい」「すぐに手放したい」という場合には、不用品回収業者をうまく活用しましょう。
- タイヤはほとんどの自治体でごみに出せないため、他の方法で処分する必要があります。
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