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UPS(無停電電源装置) はどう処分すれば良い?事業で不要になったUPSを処分する方法と注意点を解説

公開日:2024.7.11

停電が発生した際などに、事業の非常用電源として役立つものと言えば、UPS(無停電電源装置)です。

しかし、故障や破損、移転・閉業などを機に、処分しなければならない場合であっても、普通ごみとして処分できないことをご存知でしょうか。

今回は、UPS(無停電電源装置)の処分方法や、処分時の注意点について解説します。

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不用品回収のプロ・お片付けマッハくんがご紹介する不用品おすすめ処分方法!今回はUPS(無停電電源装置)の処分と注意点について解説します!

この記事で分かること

  • メーカー回収などを含む、事業用UPSの処分方法6選
  • バッテリーは産業廃棄物で自治体回収は出来ないなど、UPSを処分する際の注意点
  • UPSの本体寿命は5~6年が目安など、処分・売却の判断ポイント
  • APCやオムロンなど、主要なUPSメーカーの回収サービスについて

事業で使用したUPSの処分方法

まずは、事業で使用したUPSの主な処分方法を6つ紹介します。

UPSの大きさや種類、数、搬出手段の有無など、状況に応じた処分方法を選びましょう。
ただし、処分する際には注意しなければならないポイントもありますので、後述の注意点も参考にしてください。

買い替え時に引き取ってもらう

事業で使用したUPSを買い替える予定であれば、処分したい方のUPSを引き取ってもらうと良いでしょう。

新たにUPSを購入する際に、販売店で申し込むことで、送付・設置時に古いUPSを引き取ってもらうことが可能です。

ただし、販売店によっては、古くなったUPSの引き取りに対応していないところもあるので、注意してください。

また、新たに購入するUPSの台数と同数のみの引き取りになる場合もあれば、追加料金さえ支払えば複数台引き取ってもらえる場合もあります。

どの程度の引き取り対応をしているかは、事前に販売店に確認しておくと良いでしょう。

メーカーに回収してもらう

ご家庭ではなく、事業でUPSをご利用の場合は、販売店ではなくメーカーから直接購入されるケースも多いのではないでしょうか。

全てのメーカーではありませんが、販売店同様に、UPS本体を回収するサービスや、使用済みバッテリを回収するサービスといったUPS回収プログラムを提供している場合があります。

メーカーによっては、新規購入時に自社製品だけではなく、他社製品でも回収をしてもらえる場合もあります。また、費用に関しても有料・無料と対応は様々です。

なお、サービス利用の多くの場合、梱包・発送に関してはユーザー側で行い、発送に関する支払いは元払いとなるケースが大半を占めます。

この際、バッテリーを含む商品は危険物にあたるため、運送会社によってはお取り扱い出来ない場合があるので、必ずお申込みする前に、運送会社に事前確認するようにしてください。

メーカーによる回収は、非常に便利なサービスではありますが、バッテリーのみの回収など、部分的な回収のみ行っているケースの場合、結果として対象外のパーツを別処理として扱わなければならないなど、手間が多くなってしまう事があります。

ご利用になられるかは、サービス内容がご自身の状況に適しているか、運用に差し支えないかなど、良く検討した上でご決断ください。

別項目にて、UPSの処分に悩みがちな「家庭や小規模オフィス」向けに製品開発をしているメーカーのご紹介と、各社の回収サービスについてまとめております。ご参考にしていただければ幸いです。

買取業者に売却する

不要になったUPSは、買取業者に売却して手放す選択肢もあります

ただし、破損しているものや古いものなど、UPSの状態が悪い場合は売却できないケースもあります。

また、買取業者によって、買取査定額は変動します。UPSを専門的に扱っている事業者に売却するのと、一般的なリサイクルショップで売却するのとでは価格に差が出るでしょう。

売却する場合の見積りに関しては、店舗に持ち込まなければならない場合もあれば、出張買取に対応している業者もあります。

状況に応じて売却先を検討し、可能であれば複数店で査定を受けてから売却先を決定する方法がおすすめです。

スクラップ業者に買い取ってもらう

不要になったUPSの中で、壊れていて売却処分ができないような状態のものは、スクラップ業者に買い取ってもらうのもおすすめです。

UPSには鉛や基盤などの金属資源が含まれており、スクラップ業者はこの資源を含む物品を買取しています。

UPSそのものとして使用できない場合でも、スクラップ業者であれば資源の価格を見込んで買い取ってくれるでしょう。

重さに応じて単価が決まっている業者もあれば、1台あたりの金額で買い取ってくれるところもあります。

ただし、基本的に数十円~数百円程度の価格になることが多いため、状態の良いUPSは中古品の買取に対応している業者に売却した方が良いでしょう。

産業廃棄物処理業者に依頼する

不要になったUPSの中で、事業で使用していたものを処分する場合は、産業廃棄物処理業者に依頼する選択肢もあります。

産業廃棄物処理業者であれば、事業を営む中で発生した不用品類をまとめて引き取ってくれるのでおすすめです。

産業廃棄物処理業者に依頼して引き取ってもらうときは、必ず産業廃棄物処理業の許認可を得ている事業者であることを確認した上で依頼しましょう。

違法業者に依頼して、不法投棄などの法的トラブルに巻き込まれないように注意が必要です。

不用品回収業者に依頼する

不要になったUPSの処分は、不用品回収業者に依頼するのも選択肢の1つです。
ただし、産業廃棄物処理業の許認可を得ている不用品回収業者に限りますので、許認可の確認は忘れずに行いましょう。

業者によって処分にかかる費用は異なりますが、ほかの不用品もまとめて回収してもらえるメリットがあります。

また、不用品回収業者の中には、引き取りから処分までをスピーディーに行ってくれるところも多く、忙しいビジネスシーンでの利用に最適です。

見積りを依頼すれば、具体的な費用とサービス内容を提示してもらえるので、納得のいく選択が可能です。

業者選びの際は、信頼性とサービス内容をしっかりと確認し、最適なパートナーを見つけましょう。

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事業で使用したUPSを処分する際の注意点

事業で使用したUPSを処分する場合、一般的な不用品とは異なる処分方法が求められることや、注意すべき点がいくつかあります。

この注意点を守っていなければ、法律により処罰されることもあるので、事前に調べておくことが大切です。

ここからは、事業で使用したUPSを処分する際に注意しておかなければならないことや、一般ごみとの処分方法の違いについて解説します。

自治体のごみ収集は利用できない

事業で使用したUPSを処分する場合、自治体のごみ収集を利用して処分することはできません。

自治体のごみ収集は、一般家庭向けに提供されている公共サービスであり、事業者向けに提供されているものではないためです。

基本的に事業によって排出される不用品は、産業廃棄物もしくは事業系一般廃棄物となります。

産業廃棄物とは、燃えがらや廃油、金属くずなど、産業廃棄物として指定されている20品目のことです。

産業廃棄物を含む不用品をまとめて処分したい場合は、産業廃棄物処理業の認可を受けている業者に回収を依頼しましょう。

メーカーにUPS本体の回収義務はない

基本的に、UPSのメーカーにUPS本体を回収する義務はありません。

多くのメーカーがUPSを回収していますが、新品を購入する際の交換にあたる場合に限られていることもあります。

保守契約を締結している場合であっても、バッテリーや冷却ファン、ヒューズなどの主要パーツの交換のみを対象としているケースが一般的です。

そのため、メーカーに依頼すれば回収してもらえると安易に判断するのではなく、処分方法を複数検討しておく必要があります。

UPSのバッテリーは「特別管理産業廃棄物」

UPSに使用されているバッテリーは「特別管理産業廃棄物」に該当するため、産業廃棄物の中でもとくに注意して処分することが求められます。

廃棄物処理法では、「爆発性、毒性、感染性その他の人の健康又は生活環境に係る被害を生ずるおそれがある性状を有する廃棄物」を特別管理一般廃棄物及び特別管理産業廃棄物(以下、「特別管理廃棄物」という。)として規定し、必要な処理基準を設け、通常の廃棄物よりも厳しい規制を行っています。

引用:特別管理廃棄物規制の概要|環境庁

とくに、多くの製品で使用されている鉛バッテリーは、有害な物質を含むため適切に処分しなければなりません。

近年は、リチウムイオン電池を使用した製品も増加していますが、リチウムイオン電池であっても大型のものは、特別管理産業廃棄物に該当します。

そのため、もしもご自身で分解をご検討されている場合は、本体とバッテリーを分別した上で、バッテリーは適切に処分依頼するように心がけましょう。

業者に依頼する際は「産業廃棄物収集運搬許可」の確認を

UPSの処分を業者に依頼する際、注意しなければならないのが「産業廃棄物収集運搬業」の許認可を得ている業者であるかどうかです。

業者の中には不法投棄するような悪質な事業者もいるため、必ず適切に処分してくれる業者を見極めなければなりません。

また、許認可の有無に加えて、処分方法や処分したもの、事業者名などが明記された「マニフェスト」を発行してもらうことも重要です。

産業廃棄物収集運搬業の許認可を得ている正規の事業者であれば、マニフェストを依頼しておけば発行してもらえます。

UPSの処分・売却を判断するポイント

ここからは、UPSを処分すべきタイミングや、売却できるかを判断するポイントについて解説します。

不要になったUPSの状態や、使用状況、買い替えの有無などに応じて判断すると良いでしょう。

UPS本体の寿命は5〜6年が目安

UPS本体の寿命は5~6年が目安と言われており、寿命を超えている製品は処分もしくは買い替えを検討する必要があります。

一方で、UPSに使用されているバッテリーは、鉛バッテリーの場合で2~6年、リチウムイオン電池の場合は約10年程度と寿命に差があるのも特徴です。

バッテリーの寿命は、使用頻度や保管状況によって変動するため、バッテリー交換のサインが出たら、寿命の目安に満たない場合でも交換しましょう。

また、バッテリーだけでなく、ほかのパーツの寿命にも注意し、寿命を超えているものは早めに処分もしくは買い替えることが大切です。

製造2年以内のUPSは売却できる可能性が高い

事業で使用していて不要になったUPSは、製造から2年以内のものであれば売却できる可能性が高くなります。

UPSに内蔵されているバッテリー類は消耗品のため、製造から時間が経てば経つほど性能が低下し、価値を損なっていきます。

製造から2年以内のUPSであれば、比較的新品に近い性能を維持できているため、UPSの中古品として価値があると判断されるでしょう。

破損していないものであっても、製造から時間が経過したUPSは売却できないケースもあることを把握しておくことが大切です。

メーカーと回収サービスに関して

UPSを販売しているメーカーは数多くあり、対象となる規模に合わせて以下の様に製品群が分かれています。

  1. 家庭や小規模オフィス向け製品
  2. 中規模企業向け製品
  3. 大企業やデータセンター向けの製品

今回は、UPSの処分に悩みがちな「家庭や小規模オフィス」向けの製品開発をしているメーカーと、各社の回収サービスについてご紹介していきます。

まず、対象となるメーカーですが、以下のようなメーカーが存在します。

  1. APC by Schneider Electric
  2. オムロン (OMRON)
  3. CyberPower
  4. Eaton
  5. Vertiv (以前のEmerson Network Power)

その他、
Tripp Lite、Panasonic、富士電機 (Fuji Electric)、山菱 (Yamabishi)、GSユアサ (GS Yuasa)、Belkin、Kstar、Toshiba (東芝)、Riello UPS、Santak、Legrand、Xtreme Power Conversion、BlueWalker、FSP Group、Salicruなどが挙げられます。

海外のメーカーも含め多数存在するので、ご存知ではなかったメーカーもあったのではないでしょうか。

日本国内で利用者の多い代表的なメーカーを中心に、回収に関する対応をご紹介させていただきます。

1.APC by Schneider Electric

APC by Schneider Electricは、電源管理ソリューションを提供する世界のリーダー的存在の企業です。

家庭や小規模オフィス向け商品として、APC ESシリーズやRSシリーズなどを提供しています。製品は、 コンパクトで使いやすく、過電圧保護機能がしっかりしています。
初めてのUPSにも最適なので、ご利用になられているユーザーも多いのではないでしょうか。

回収に関してですが、APSでは残念ながらUPS本体の回収を行っていません

”ご不要となった使用済みのバッテリー以外のUPS本体やアクセサリー製品、その他のものが同梱された場合、あるいはAPCブランドのUPSに使用されていない他のバッテリーが送付されてきた場合には、着払いにて返却させていただくこと、あらかじめご了承ください。”

※APC UPS 使用済みバッテリー発送方法(https://www.apc.com/jp/ja/faqs/FA53245)注意事項より抜粋

事業用でご使用であった場合には産業廃棄物の扱いとなるので、認可を取得している業者に依頼して、処分しましょう。

一方、バッテリーに関してですが、「交換用バッテリキット」で新しいバッテリーに交換して不要となった使用済みバッテリーや、UPSを処分される際に装着されていた使用済みバッテリー単品に関しては、無料回収を行っています。送料に関しては元払いとなっているので、送付の際には注意してください。

梱包方法や、詳しい送付先、その他詳細に関しては、下記リンク先をご参照ください。

APC UPS 使用済みバッテリー発送方法(https://www.apc.com/jp/ja/faqs/FA53245)

2.オムロン(Omron)

オムロンは、日本国内で広く知られる電源管理ソリューション提供企業です。
家庭や小規模オフィス向け商品として、BY・BZシリーズなどを提供しており、静音設計で使いやすく、過電圧保護機能も備えています。
オムロンは日本国内でのサポートと信頼性が強みの会社といえるでしょう。

回収に関してですが、オムロン ソーシアルソリューションズにて、不要になったオムロン製無停電電源装置(UPS)や、バッテリーを無料で引き取る「リプレイスサービス」を行っています。オムロンにおいても、送料に関しては元払いとなっているので、送付の際には注意してください。

またオムロンでは、他社製の商品に関しても、オムロン製無停電電源装置(UPS)を新規購入した場合に限り、同サービスを行っています。

“ご不要になった、他社製無停電電源装置(UPS)を無料でお引取りいたします。
ただし、他社製リチウムイオンバッテリ搭載UPSは対象外となります。”
※リプレイスサービス(https://socialsolution.omron.com/jp/ja/products_service/ups/support/replace.html)内、サービス概要より抜粋

オムロンに切り替えようと考えているユーザーには嬉しいサービスですね。
ただし、鉛バッテリー搭載品のみなどの諸条件はあるので、詳細などに関しては、下記リンク先を参照するようにしてください。

リプレイスサービス(https://socialsolution.omron.com/jp/ja/products_service/ups/support/replace.html)

3.CyberPower

CyberPowerは、優れたコストパフォーマンスと使いやすさで知られる電源管理ソリューションの提供企業です。

家庭や小規模オフィス向け商品として、Smart AppシリーズやAVR UPSシリーズなどを提供しており、価格が手頃で基本的な機能が充実しています。また、設定が簡単で、過電圧保護機能も備えているという特徴があります。

回収に関してですが、CyberPower UPSに買い替えた際の古いUPS、CyberPower純正交換用バッテリを購入した際の古いバッテリを対象として無償で処分するとしています。他社同様、送料に関しては元払いとなっているので、送付の際には注意してください。

処分対象として、自社製品・他社製品といった区別の記述は無いので、メーカーを問わず古いUPS・バッテリの処分してもらえると思われます。

”対象:
CyberPower UPSに買い替えた際の古いUPS
CyberPower純正交換用バッテリを購入した際の古いバッテリ”

※バッテリの引き取り(https://www.cyberpower.com/jp/ja/warranty/batterywithdrawal)対象より抜粋

申請は、まずメールで情報を送信したのちに、送付先住所を含む承認メールが届く仕様となっているようです。

詳細に関しては、下記リンク先を参照するようにしてください。

バッテリの引き取り(https://www.cyberpower.com/jp/ja/warranty/batterywithdrawal)

4.Eaton

Eatonは、APC同様に信頼性の高い電源管理ソリューションを提供するグローバルリーダー的存在の企業です。

家庭や小規模オフィス向け商品として、ValueシリーズやEllipseシリーズなどを提供しており、高効率で低価格であるのにも関わらず、基本機能が充実しています。また、シンプルなデザインで使いやすいという特徴があります。

回収に関してですが、“ダイトロン株式会社(Daitron)”が、リプレイスサービスを実施しています。
サービス内容としては、対象となるイートン製無停電電源装置(UPS)を新規に購入した場合、不要になったUPSを無料で引取るサービスです。

“リプレイスサービスは、対象となるイートン製無停電電源装置(UPS)を新規にご購入頂いた場合、ご不要になったUPSを無料で引き取らせて頂くサービスです。お引き取りする無停電電源装置(UPS)のブランドは問いません。”

※リプレイスサービス(https://www.eaton-daitron.jp/service_solution/7158.html)リプレイスサービスとは?より抜粋

引取る無停電電源装置(UPS)のブランドは問わないとあるので、オムロンやCyberPower同様のサービス内容ですね。
他社同様、送料に関しては元払いとなっているので、送付の際には注意してください。

詳細に関しては、下記リンク先を参照するようにしてください。ダイトロン株式会社のリプレイスサービスに関する詳細ページとなります。

リプレイスサービス(https://www.eaton-daitron.jp/service_solution/7158.html)

5.Vertiv

Vertivは、高性能で拡張性のある電源管理ソリューションを提供するエキスパート企業です。

家庭や小規模オフィス向け商品として、AvertixシリーズやGeistシリーズなどを提供しており、高性能かつ信頼性の高い充実した基本機能を備えています。また、耐久性も高く、長期間の使用に適しています。

回収に関してですが、株式会社アークブレインがUPS保守サービスを請け負っており、リプレイスプログラムを実施しています。
内容は、VertivUPSを新規に購入したお客様に限り、同容量までのUPSを引取るというものです。
専用の引取り申込書を記入し、発送するという流れになります。他社同様、送料に関しては元払いとなっているので、送付の際には注意してください。

また、対象となるUPSは機器回路とバッテリが同一筐体内に密閉されている一般的なUPSのみという内容でした。

“引取り条件
(1)VERTIV™ UPS新規ご購入に限り、同容量までのUPSを引取りいたします。
(2)対象UPSは、単相タイプの一般的なUPS が対象となります。
(一般的なUPSとは、機器回路とバッテリが同一筐体内に密閉されているものとします。)
(3)UPS本体に限ります。増設用、交換用バッテリの引取りはいたしません。
(4)新規ご購入から3ヶ月以内にお申し込みください。”

※VERTIV™ UPS 引取りサービス(https://www.arcbrain.jp/products/VERTIV/accepting/)より抜粋

他社の対応と比較すると、使い勝手が少し良くありませんが、引取りサービスがある事自体、ありがたいことですね。

詳細に関しては、下記リンク先を参照するようにしてください。株式会社アークブレインのUPS引取りサービスに関する詳細ページとなります。

VERTIV™ UPS 引取りサービス(https://www.arcbrain.jp/products/VERTIV/accepting/)

まとめ

UPS(無停電電源装置)は、一般的な家庭ごみとは異なる処分方法で廃棄する必要があります。

とくに、事業で使用していたものは、産業廃棄物収集運搬業の許認可を得ている業者でなければ処分できません。

しかし、製造から2年以内など比較的新しいUPSであれば、中古品として売却できる場合があります。

また、スクラップ業者であれば、安価ではあるものの、UPSに含まれる金属資源などの価値で買い取ってくれる場合もあるでしょう。

ただし、UPSの状態によっては売却処分ができない場合もあります。そのような場合には、業者への依頼を含めて廃棄処分を検討しましょう。

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